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熱流動技術開発グループで実施中の研究内容についての紹介

熱流動技術開発グループの研究開発の概要をご紹介するポスター(495KB)


研究室概要

 軽水炉の設計、事故時対応策の策定、安全性の向上のための機器の追加などを行う上で、 熱や流体の動き(熱流動) を把握あるいは評価す ることは重要です。これまでの軽水炉の設計は、機器などを実寸大で模擬した実験(実規模試験)によるデータをもとに行われてきました。この 場合、試験装置の建設や維持、試験の実施に多くの資金・マンパワーが必要になります。
 これに対し、最近の計算機や計算技術の発達に伴い、多くの工業分野で数値流体力学(Computational Fluid Dynamics, CFD)を用いた熱流動現象の解析による設計やその事前評価が行われていま す。軽水炉の設計においてもCFDが適用できれば、実規模試験の頻度・規模を最適化する(究極的には無くす) ことが可能になること期待できます。
しかし、軽水炉で現れる熱流動現象は 大規模かつ複雑な構造物内で起こること、蒸気(気相)や水(液相)が混ざった流れ(二相流)や、気相・液相・固相が混ざった流れ(多相流)が対象となる場合が多いなどの課 題があります。
  熱流動技術開発グループでは、大規模な二相流・多相流に対する熱流動数値解析手法の確立を目指し、大型計算機を利用した二 相流・多相流シミュレーションコード・モデルの開発や 開発したコードの妥当性確認、モデル開発のための実 験データの取得、実験データ取得のための計測技術の開発を行っています。開発 した数値解析手法や計測技術は、軽水炉安全性向上のための研究に適用しています。また、東京電力(株)福島第一原子力発電所事故の 推移の数値解析や廃炉に貢献するための研究への適用も進めています。






最新情報


2019年3月7日 2020年度研究系職員(新卒採用)募集要項が公開されました。 募集要項へ
2018年8月1日 TPFIT、JUPITERが公開されました。 原子力コードセンターページへ
2018年5月8日 夏期実習生の募集を開始しました。 募集ページへ 当Grのテーマ(#27)は コチラ
2018年5月8日 ホームページを更新しました。


トピックス

  1. 【学会発表】日本原子力学会2018秋の大会において、最新の研究成果に関連した5件の発表を行いました(平成30年9月5日)。
  2. 【プレス発表】「炉心溶融挙動を予測する新しい数値シミュレーションコード の開発 -デブリの詳細な組成分布の推定に光が見えた-」に関する記事が、日経産業新聞に掲載されました。
  3. 【学会発表】永武拓 研究員が、The International Congress on Advances in Nuclear Power Plants (ICAPP) 2018において、「Study of CCFL Two-Phase Flow at Upper Tie Plate of Fuel Bundle to Evaluate Spray Cooling Capability in Spent Fuel Pool」の発表を行いました。
  4. 【プレス発表】「炉心溶融挙動を予測する新しい数値シミュレーションコード の開発 -デブリの詳細な組成分布の推定に光が見えた-」に関する記事が、日刊工業新聞に掲載されました。
  5. 【プレス発表】「炉心溶融挙動を予測する新しい数値シミュレーションコード の開発 -デブリの詳細な組成分布の推定に光が見えた-」に関する記事が、日本電気新聞に掲載されました。
  6. 【表彰】上澤 伸一郎 研究員が「福島第一原子力発電所事故評価のための海水の熱伝達挙動に関する研究」に対して、第28回日本原子力学会 熱流動部会 部会賞 奨励賞を受賞しました(平成30年3月26日)。
  7. 【学会発表】日本原子力学会2018春の年会において、最新の研究成果に関連した5件の発表を行いました(平成30年3月28日)。
  8. 【プレス発表】山下 晋 研究員を中心に実施した、JUPITERコードの開発及び溶融燃料の分布に対する評価に関して、プレス発表「炉心溶融挙動を予測する新しい数値シミュレーションコードの開 発 -デブリの詳細な組成分布の推定に光が見えた-」を行いました(平成30年3月23日)。
  9. 【表彰】吉田 啓之 グループリーダーが「詳細二相流解析コードTPFITの開発」に対して、2016年度日本混相流学会「学会賞」技術賞を受賞しました(平成29年8月20日)。
  10. 【学会発表】小野 綾子 研究副主幹が、日本原子力学会2018春の年会において、「詳細二相流解析コードTPFIT を用いた 気泡の挙動および接合過程に関わる基礎的研究」の発表を行いました(平成30年3月26日)。


更新日:2018/5/8