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高レベル廃液に含まれる長寿命放射性核種を分離し短半減期化する分離変換技術に関する研究の紹介が、日刊工業新聞の「原子力機構の“いま-これから”」に掲載されました。

2018.05.11



遠隔操作で高レベル廃液からMAを分離する実験を行う装置

再処理から発生する高レベル廃液は極めて高い放射能を有しており、ほぼ自然界と同等に減衰するには数千年から1万年以上かかる。これを短縮することができれば、高レベル廃棄物処分の負担軽減につながる。

そこで、原子力機構の原子力基礎工学研究センターでは、高レベル廃液に含まれる長寿命で放射能毒性の高いマイナーアクチノイド(MA)を分離し、加速器を利用した核変換システム(ADS)によって短寿命あるいは安定核種に変換する「分離変換技術」に開発を進めている。

MAを分離するための化学プロセスの開発に成功し、高レベル廃液からMAをほぼ完全に分離できることを確認した。今後、実用化に向けた研究開発を進めていく予定である。

2017.3.10にプレス発表した「原子力事故による海洋汚染を迅速に予測するシステムを開発」の内容が、日刊工業新聞の「原子力機構の“いま―これから”」に掲載されました。

2018.05.08


福島第一原発事故の再現計算例
2011年4月15日におけるセシウム137の海表面濃度分布

放射性物質による海洋汚染事故が発生したときに、船舶利用者や漁業関係者、さらに行政庁などに汚染の状況を迅速に知らせることのできるツールがあれば、有事の判断の一助となる。

そこで原子力機構の原子力基礎工学研究センターでは、日本周辺海域の原子力施設などで万一の事故により放射性物質が異常放出された際に、放射性物質の海洋拡散を迅速に予測可能な「緊急時海洋環境放射能評価システム」(STEAMER)を開発した。

本システムを用いた海洋汚染の予測情報に基づいて海水を採取する場所の設定、分析結果を用いた放射性物質の海洋への放出量推定と汚染分布の再現、これらに基づく禁漁海域や航行禁止海域の設定など、緊急時対策の検討や事故の詳細解析に役立てることが可能となる。
リンク先:機構HP, 日刊工業新聞

2017.10.27にプレス発表した「放射線環境中のセラミックスがもつ自己修復能力の発見 〜セラミックスの表面を観察する新しい手法による成果〜」の内容が、日刊工業新聞の「原子力機構の“いま―これから”」に掲載されました。

2018.04.25

放射線に耐える材料の強靭さというのは、どこからくるのであろうか?この問いに答えるために、重粒子放射線を照射した様々なセラミックス材料について、透過型電子顕微鏡を使った微細観察を繰り返してきた。

一部の耐照射性セラミックスを観察したとき、放射線で原子の配列が崩れたはずの場所で、原子の整列が復元していた。特定の耐照射性セラミックスに、原子の配列を復元する自己修復能力が備わっていることが示唆された。

自己修復能力が十分に発揮されるようになれば、過酷な放射線環境が想定される宇宙材料や次世代の原子力材料にセラミックスの利用が広がることが期待できる。
リンク先:機構HP, 日刊工業新聞

2017.03.10にプレス発表しました「原子力事故による海洋汚染を迅速に予測するシステムを開発」が機構広報誌「未来へげんき」へ掲載されました。

2017.07.05

日本周辺海域の原子力施設等で万一の事故により放射性物質が異常放出された際に、放射性物質の海洋拡散を迅速に予測可能な新たな計算シミュレーションシステム “STEAMER: Short-Term Emergency Assessment system of Marine Environmental Radioactivity(緊急時海洋環境放射能評価システム)”を完成させました。本システムにより、海洋汚染予測情報に基づく海洋モニタリング測点の設定、海洋モニタリング結果を用いた放射性物質の海洋への放出量推定と汚染分布の再現、これらに基づく禁漁海域及び航行禁止海域の設定など、緊急時対策の検討及び事故の詳細解析に資することが可能となります。
リンク先:機構HP

「原子力機構核図表2014」の普及

2017.03.15

原子力機構では1977年以来、世界中の原子核崩壊データを収集し、その成果を「核図表」として公開を続けてきました。そして3000核種を超える実験的に確認した原子核及び約1600核種の理論予測をした原子核を掲載した最新版の「原子力機構核図表2014」を公開し、2015年3月にプレス発表しました。
核図表2014は現在までに国内の主要な大学・高等専門学校・高等学校・研究機関・一般企業及び海外の関係機関などに約4500部の配布を行い、広く利用されています。また、原子力機構の成果普及情報誌「原子力機構の研究開発成果」2015年度で原子力機構の代表的成果として表紙に紹介しています。核図表2014はテレビ番組で原子核の説明に使用されるなど1)、原子核の全体像の理解のための重要なツールとして広く利用されています。
原子力機構主催の「大学等の公開特別講座」(大阪府立大など)や、一般向けの原子核の科学講演など、核図表を用いた様々な原子核の講演も継続的に進めています。

1)2016年6月11日(土) 8時15分〜のNHK情報番組「週刊 ニュース深読み」。日本初の元素名の命名に至ったニホニウムの説明のために「核図表2014」が約2分間紹介されました。ニホニウムは原子核の合成によって作成されましたが、核図表はそのしくみの理解の助けになります。

参考URL:
プレスリリース:http://www.jaea.go.jp/02/press2014/p15031202/
解説(核データニュース):http://wwwndc.jaea.go.jp/JNDC/ND-news/pdf112/No112-10.pdf
核図表2014のHP(英語):http://wwwndc.jaea.go.jp/CN14/index.html

2016.09.29にプレス発表しました「公衆の宇宙線被ばく線量を世界で初めて国や地域ごとに評価」が機構広報誌「未来へげんき」へ掲載されました。

2017.01.05

宇宙からの放射線について、私たち一人ひとりの年間平均被ばく量を、国や住んでいる地域によって高精度で評価する手法を開発しました。この成果は、今後世界基準を見直すデータとしても貢献が期待されています。
リンク先:機構HP

レアアースのリサイクルに革新的技術で大きく貢献

2014.11.25

原子力基礎工学研究センターは、同センターが開発を進めている“エマルションフロー法”を利用し、株式会社アサカ理研との共同研究により、光学レンズ廃材などから純度99.999%(ファイブナイン)でレアアースを回収する新技術を開発しました。この方法では、従来法の5分の1以下の低コストと10倍以上の処理速度が実現できます。アサカ理研では、新たに建設した研究開発拠点で実証プラント試験を進めています。
リンク先:機構のHPプレス

環境動態研究グループが計算した洋上漂流物の漂流予測結果について環境省から公表

2014.3.28

東日本大震災により発生した洋上漂流物について、独立行政法人海洋研究開発機構、独立行政法人日本原子力研究開発機構、独立行政法人宇宙航空研究開発機構、独立行政法人港湾空港技術研究所、気象庁気象研究所、国立大学法人京都大学、財団法人日本海洋科学振興財団が協力して実施した漂流物予測シミュレーション結果が、環境省から公表されました(環境省ホームページ)。
当グループは、上記の機関が作成した気象・海流場予測、漂流物の流出状態などの情報に基づき、当グループが開発した粒子拡散モデル(SEA-GEARN)を用いて、海流と海上風の効果を考慮した漂流予測を実施しました。今回公表した震災後から2014年10月までの予測情報は、洋上漂流物の対策の検討に活用されます。